写真は2008/5/7の南方都市報の一面、聖火と胡錦濤主席の訪日「暖春の旅」がトップ/南方都市報より
http://www.nanfangdaily.com.cn/southnews/pdf/ds/20080507/A01.pdf
【USFRONTLINE5/7-過半数が「新聞は将来無料化」～世界の編集者調査】
新聞の大部分は将来、無料化される可能性が高い－。世界の新聞編集者を対象にした調査で回答者の過半数がこう考えていることが６日、明らかになった。
ネットを通じた無料情報や無料紙の興隆で作り手側も読者が直接料金を支払うビジネスモデルへの疑問が広がっている結果が浮き彫りになった。
調査は世界編集者フォーラム（WEF）とロイター通信の依頼で、調査会社ゾグビー・インターナショナルが実施し、704人から回答を得た。それによると、56％が新聞（電子版含む）は将来、無料化されるとの見方を示した。
また、新聞が直面する最大の脅威は58％が若者読者の減少と回答した。このほか、63％が10年以内にニュースが最も読まれる手段はネットや携帯電話などの電子メディアになると予想した。（時事）
◇元ネタ/Ruters5/6－Newspapers likely to be free in the future
http://uk.reuters.com/article/domesticNews/idUKL0214163420080506?pageNumber=1&virtualBrandChannel=0
「56％が新聞は将来、無料化される」とあるが、同項目に関して、１年前は48%と1年で８ポイントも上がっている。さて、１年後は？
しかし、無料化が進むと、新聞社は何で喰っていくのだろうか？広告なのだろうが、A新聞社のようにかの国の広報宣伝をするやり方もある。悪いことは一切無視し、この世の楽園と書く。田中大先生のように「チベット問題に一切触れませんでした」とシャーシャーと言う政治家のような新聞が某国から広告収入を受けるであろう。
そう言えば、A新聞社は映画「靖国」にやたらと力を入れている。某国人の作った反日映画であり、某国より広告収入がガッポリと入るのであろう。
稲田議員は文化庁が政治色の強い映画に助成金を出したことにマッタをかけたのであって、上映自体を中止しろと言っているのではない。それなのにA新聞社では表現の自由に問題をすりかえて、大騒ぎをした。結局、この騒ぎがきっかけとなり、上映館も増え大ヒットの兆候すら見えてきた。自らスキャンダルを作り出して、広告宣伝としてしまう旨いやり方である。
映画「靖国」に関しては、正論6月号218頁の大高未貴氏の取材記事によくまとめられているのでご覧いただきたい。A新聞社のうそ臭さがよく分かる。
映画「靖国」の公式サイト
http://www.yasukuni-movie.com/
「誰も知らなかった、歴史がここにある」のキャッチフレーズ。誰も知らなかった歴史ではなく、知らなかったと歴史の間に句読点があるのがミソ。映画がうそ臭ければ、句読点までうそ臭い。
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