写真はチリからの津波の到達予想図NOAA Center for Tsunami Researchより
http://nctr.pmel.noaa.gov/chile20100227/
こうして見ると日本は朝鮮半島の防波堤であるのが分かる・・・。
ハワイは問題なかったようですが、どうぞ、海の近くの方は十分お気を付け下さい。
2010年2月アーカイブ
写真はカリフォルニアのムスアブ・ハサン・ユースフ氏、パレスチナのハマスの中心部にいて特別な状況下にいたと話す、記事はハアレツ紙(ヘブライ語)より
http://www.haaretz.co.il/hasite/spages/1152319.html
イスラエル『ハアレツ』紙2/25付の記事によると、ハマスの西岸地区の有力幹部ハサン・ユースフの長男であるムスアブ・ハサン・ユースフ氏が10年間にわたって、イスラエルの公安機関「シンベト」の西岸地区におけるナンバーワンの協力者として活動していた。ムスアブ氏は同機関に対して機密情報を提供し、数十件の自爆攻撃を失敗に終わらせ、多数のイスラエル人の生命を救ったという。
詳しくは上記ハアレツ紙サイトをグーグル翻訳でお読みいただきたい。
米国ドラマ「２４」のような世界は現実にもある。日本にもスパイがたくさんいる。気がついていないのは、平和ボケした日本人だけかもしれない。
【IZA2/27-ハマス創設幹部の息子 「イスラエルのスパイだった」と告白】
【カイロ＝村上大介】パレスチナのイスラム原理主義組織ハマスの創設者の１人で、ヨルダン川西岸地区の有力指導者だったハサン・ユーセフ師の息子、ムスアブ氏（３２）がイスラエルのスパイとして働いていた過去を告白した。イスラエル高級紙ハアレツがこのほど報じたもので、米国で来週出版される同氏の回想録「ハマスの息子」で詳しく明らかにされる。
それによると、ムスアブ氏は１９９０年代半ば、イスラエルの獄中でハマスによる同胞への拷問を目撃。ハマスへの信頼を失い、釈放後、イスラエルの国内情報機関シンベトに協力するようになった。「（パレスチナ側のテロやイスラエルによる暗殺から）人の命を守るためだった」と語る。
同氏の情報により数十件の自爆テロ阻止や、イスラエルの暗殺リストに載った多数のパレスチナ人の拘束が可能になった。パレスチナ解放機構（ＰＬＯ）主流派ファタハの有力指導者、マルワン・バルグーティ氏＝イスラエルで服役中＝の逮捕もムスアブ氏の情報が決め手になったとされる。
同氏はハアレツ紙に対し、「パレスチナ人の死に対し、ハマスにはイスラエルより大きな責任がある。（２００７年６月にガザ地区を武力制圧した時のように）ハマスは同胞をビルから投げ捨てることをためらわない」と非難した。
同氏は徐々にキリスト教にひかれていったが、イスラム教では棄教は許されないため、０７年、改宗を公にして米国に移住。現在はカリフォルニア州で暮らしているという。
ハマスは８７年１２月、第１次インティファーダ（反イスラエル占領闘争）の開始を契機にイスラム原理主義組織ムスリム同胞団のパレスチナ支部が母体となって組織。父、ユーセフ師は西岸地区でハマス組織化に大きな役割を果たした。
写真はBackChinaより、10枚
http://news.backchina.com/2010/2/28/gb2312_78850.html
写真は立体交差路もしくは高速道路に挟まれた車/チリテレビより
http://www.ustream.tv/channel/tv-de-chile
写真はバチュレ大統領、７８名の犠牲者が確認されている。さらに増えるであろう。
現在、上記サイトでストリーミング再生されている。(少々重たいのでご注意)
南米のチリ沖で27日午前3時34分（日本時間午後3時34分）ごろ、マグニチュード8.8の強い地震が発生した。
震源地はチリ中部コンセプシオン（Concepcion）北北東約１１７キロ、首都サンチアゴの南西約３１７キロ。震源の深さは約５９．４キロ。
チリでは国家緊急事態宣言が出されている。
現在、犠牲者は３００名とも、時間とともに拡大していく。
写真はYouTube映像より、７９歳の金嬉老と妻の朴善煕さん(50)、２００８年当時
http://www.youtube.com/watch?v=a9S6JhrPBGY
金嬉老元受刑者は１９６８年に二人を射殺し無期懲役が確定、１９９９年に仮釈放、同年に英雄として韓国に永住帰国、２０００年に上記写真の朴さんの前夫に対して殺人未遂と放火を引き起こし有罪判決を受けている。
韓国のウィキペディアでは、事件後、朴さんは金嬉老と結婚したが(当時朴さんは４２歳で金嬉老は７１歳)、離婚したと書かれている。離婚しても一緒に住んでいるのか？２００６年からは日本に住んだこともある７０代のイ・ジョンヒさんと住んでいると言うが・・・。
金嬉老は人生の大半を刑務所で過ごしている。まともでない。差別ではなく、金嬉老自身に問題がある。上記の映像でお分かりの通り、未だに能弁である。分かったようなことをしゃべるが、実態は生まれつきの犯罪者だ。
金嬉老が一時帰国をすれば、日本のメディアはまた差別問題を取り上げる筈だ。これも外国人参政権のカードとして使われる可能性がある。頭のいい金嬉老は必ずココをついてくる。
仮釈放中に犯罪を起こせば、刑務所へ逆戻りは当たり前、母親に合わせる顔などない。日本政府は、断固として入国を拒否すべきだ。
以下は韓国聯合ニュース↓(韓国語)相変わらずふてぶてしい写真もあり
http://www.yonhapnews.co.kr/politics/2010/02/27/0512000000AKR20100227039900073.HTML?template=2088
写真はBBCニュース動画より、ロンダ・スミスの証言映像、まさに嘘の証拠となる映像証言である/BBCNews2010/2/23より
http://news.bbc.co.uk/2/hi/business/8533129.stm
涙ながらに暴走レクサスについての証言をしたロンダ・スミスに多くの疑問が寄せられている。
その前に、まず、ロンダ・スミスはこの暴走車を走行距離が３０００マイル（約４８００キロ）の時点で売却した。現在の走行距離は約３万マイルに達しているが、米メディアによると売却後、この車は何のトラブルも起こしていないという。
「わたしたちの努力で、ほかの人たちが急加速の不必要な恐怖と苦しみにさらされることがなくなればと思っていた。それが失敗に終わったことに気づき、わたしたちの心は深く傷ついています」こんなこともロンダ・スミスは言っている。
こんなセリフを吐きながら、暴走車を売却したのだとしたら、このおばさんも相当のタマだ。このことで証言の真実性などまず感じられない。
（１）走行中のレクサスが加速開始
（２）ギアを「ニュートラル」に入れても減速せず、「リバース」には入らない
（３）サイドブレーキも機能せず時速１４５キロに
（４）「ガードレールか木にぶつけて止めるしかない」と考え、神さまに救いを求めて祈りをささげた
（５）時速１６０キロに達し、夫に「最後の電話」をした
（６）その後、神の力が介在し、徐々に減速
（７）時速５３キロに落ちたところで、中央分離帯に寄せてエンジンを切った。
このおばさんの証言を聞いていると、ガソリンがなくてもレクサスはスピードを落とさなかったかのようにも聞こえる。ブレーキを踏んでも、スピードが落ちないとしたら、もっとたくさんの事故が起きている筈だ。それともレクサスには日本の神の力が備わっているのだろうか？
売却したレクサスもおばさんの言うように、いかなる操作をしても、スピードが落ちない化け物カーなので、分かっていて売り、事故を起こせば(事故を起こさなくとも、その可能性があるとすれば)、損害賠償は免れない。
現在の所有者が裁判を起こすのを楽しみにしている。
Shame On You, Rhonda Smith↓
http://www.thetruthaboutcars.com/shame-on-you-rhonda-smith/
写真はシャチのTilikumと亡くなった調教師のDawn Brancheauさん(４０)、殺害寸前のユーザービデオより/Weshより
http://www.wesh.com/video/22671481/index.html/index.html
米フロリダ州オーランドのマリンパーク「シーワールド」でシャチの調教師Dawn BrancheauさんがTilikum(ティリクム)と呼ばれるシャチに水中に引き込まれ死亡した。観客の目の前での惨劇である。Dawn Brancheauさんは調教歴１６年のベテラン、死因は外傷性ショック死と窒息死の両方と見られている。
このTilikumは過去にもヒトを二名殺害した前科者、上記のビデオからは想像もつかないが、知能の高いと言われている生物だけに狩の喜びを感じているのかもしれない。ちなみにTilikumとは北米インディアン・チヌーク族の言葉で「友達」、こんな殺人癖のある友人は要らない。
シーワールドでは、今後もTilikumの飼育を続けると言う。殺人オルカをショーに出すのはある意味では、怖いもの見たさで人気も出るかも知れないが、実に危険なショーとなる。契約社会の米国であれば、「シャチに危害を加えられても一切の責任を負わない」との紙にサインをさせられる筈だ。
シャチはヒトを襲わないとされているが、２７年間、狭いプールで飼育されたシャチはストレスが溜まっていたのだろう。海に戻り、野生に帰るのは、また違ったストレスを感じるかもしれない。そうなれば、再び、殺人オルカとなってヒトを襲うかもしれない。
シャチは英語で「Killer whale」、鯨殺し「殺し屋鯨」の異名を持つ。
ナニ、シーシェパードの出番がない？
スポンサーが殺し屋を雇ったって？？？
写真は撃ち殺されたカンガルー/アニマル・オーストラリアより
http://www.animalsaustralia.org/media/photos.php?photo=Shot+Kangaroos
２００７年には３６０万頭のカンガルーが殺されて食用にされている。
TERROR, SUFFERING, DIGNITY AND DEVOTION. DAYS WHEN NON-HUMAN ANIMALS SHAMED THEIR PERSECUTORS. In the centre of a killing field
http://www.kangaroolives.com/inhumanity.htm
柵の中でカンガルーの大虐殺が行われる。
産経2/24「カンガルー３００万頭撃ち殺す豪州に反捕鯨の資格あるか」 国際紙がコラムを掲載
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/world/asia/361664/
フィリップ・バウリング氏のコラムで記事に書かれていない部分をご紹介しよう。
『かつて、鯨油と鯨骨はオーストラリアの主力輸出品であった。肉は食べていない。』
つまり、米国人のように油を採ったら、後は捨てていたということになろう。なんとも生き物を粗末に扱っていたことであろう。こんなバチ当たりな奴らに文句を言われる筋合いはない。オーストラリアは１９７８年に捕鯨を止めている。
『上海よりも少し人口が多い小さな新生国家のヨーロッパ拡大主義が広大で鉱物資源の多い土地を支配している。オーストラリアは海洋をも支配しようとしているのか？』
上海の人口は１９２１万人(2009/12)、オーストラリアは２１２６万人(2009/7)、太平洋を米中で折半するなんて話を中国がしているが、オーストラリアも負けじと海洋支配をしようとしているのか？鯨の問題でなく、軍事なのか？？？
『アイスランドは独自の条件付で２００２年にIWCへ復帰している』
IWCへ復帰後、アイスランドは２００６年に商業捕鯨を再開している。
『韓国では捕鯨は禁止されているが、偶然獲れた鯨は販売可能だ』
韓国では、この偶然獲れた鯨が実に多い。韓国は反捕鯨国であるが、ここにも矛盾国家が良く表れている。
『ロシア・デンマークを含む国々で伝統的なコミュニテイーとして１年間に数百頭の鯨の捕獲が認められている』
原住民生存捕鯨として、グリーンランドや米国アラスカ州、ロシアなどの北極圏に住む北方先住民には、IWCも反捕鯨国も捕鯨を認めている。日本の調査捕鯨も数百頭である。科学的調査はどこの国でも行われておらず、日本の調査が主たるものであり、今後の人口爆発した地球における海洋資源の活用になくてはならないものになろう。
『最近、野生のらくだの大量射殺も発表された』
自分勝手なオーストラリアではカンガルーに続き、ラクダも増えすぎて射殺処分をしている。ヒトも増えすぎたら・・・？
以下はＮＹTimesに載ったPHILIP BOWRING氏のコラム原文
http://www.nytimes.com/2010/02/24/opinion/24iht-edbowring.html?pagewanted=print
February 24, 2010
I.H.T. Op-Ed Contributor
Misguided Emotions
By PHILIP BOWRING
HONG KONG — It must count as one of the more bizarre bits of diplomacy in recent times. Last week, on the eve of a visit by Japanese Foreign Minister Katsuya Okada, Prime Minister Kevin Rudd of Australia threatened to take Japan to the International Court of Justice if it did not stop whaling in the Southern Ocean, the part of the Indian Ocean south of Australia.
One may dismiss this as a politician’s gesture aimed at a domestic audience that has taken to emotional “save the whales” campaigns. Though whale oil and bone had once been Australia’s biggest export, the nation had no tradition of eating whale meat, and a shortage of whales caused the closure of its last whaling station in 1978.
But such outbursts in favor of one member of the mammal kingdom by a major exporter of red meat is likely to do more damage to Australia’s image than to Japan’s. Most of Australia’s Asian neighbors — other than Japan — may not care much one way or the other about whaling. But the tone of moral superiority adopted by Australia — its apparent belief that it is the guardian of the Southern Ocean from Asian depredation — grates on many Asians who also resent environment lessons from a top carbon polluter.
From an Australian perspective it may seem reasonable that the largest, most advanced country in the Southern Ocean should assume some responsibility for it. But such assumptions of its rights and duties in international waters can easily keep alive lingering Asian resentments of Western colonialism — European expansionism that gave a small new nation with a population only a little bigger than Shanghai control over a vast, mineral rich landmass. Does Australia want to control the ocean too, some ask?
There may be scientific arguments about whether Japan’s harvesting of several hundred whales per year is endangering the stock in the Southern Ocean. But Australia’s “crusade” seems more couched in emotional than scientific terms. We see this also in the heroic status accorded the Australian and New Zealand campaigners who have harassed Japan’s whaling vessels.
Japan may be pushing the limits of the “scientific research” allowed by the International Whaling Commission in the “whale sanctuary” it declared in the Southern Ocean. But at least Japan still belongs to that body. Norway always refused to accept I.W.C. restrictions. Iceland walked out of the I.W.C. in 1992 (it returned in 2002 but largely on its own terms). Canada left earlier and has not returned.
Meanwhile, other countries with whaling traditions turn a blind eye to the organization. For example, whale hunting is illegal in South Korea but the meat of whales caught in nets or killed accidentally is sold freely. There is pressure to make hunting legal again. Other countries, including Russia and Denmark, allow it for “traditional” communities, which take hundreds of whales a year.
Even making allowances for all the unofficial catch it is still small compared with the numbers killed by ship collisions and nets.
In short, though the world needs properly regulated management of the oceans, Mr. Rudd’s antics discourage whaling countries from cooperating with the I.W.C. and make others reluctant to accept controls on fishing in international waters to stabilize rapidly depleting fish stocks.
Harpooning whales may be cruel and does excite emotions even among those who regularly eat red meat. But Australia is in scant position to complain when it shoots upward of 3 million wild kangaroos a year to protect crops and grazing for sheep and cattle. It recently announced a mass shooting of troublesome wild camels.
The kangaroo and camel culls may be justified. But local emotions are confused. Shooting kangaroos by licensed hunters has long been common in Australia’s outback. But a plan for a culling of the national symbol near the national capital raised a storm of protest to “save Skippy” (the pet kangaroo in a famous children’s TV program).
There is of course nothing unusual in battles between the heart and the head when it comes to attitudes to animals. For example, there is emotion, not reason, behind those in the West who are horrified with the consumption of dog in the East. In fact, there is no reason to treat whales differently from horses, which are still a table meat in some European countries.
Australia’s elevation of its selective emotion into a diplomatic feud with its major Asian ally is nothing short of ridiculous.
写真はユーロニュース動画より
http://www.euronews.net/2010/02/24/greek-austerity-strike-brings-country-to-a-halt/
２月２４日、ギリシャで２７５万人(ギリシャ人口は1116万人)もの全国規模のゼネストが決行され、ギリシャは停止した。
ギリシャの財政危機に対してＥＵに支持された緊縮財政に抗議する労働組合のストライキである。ギリシャの世論調査では、５７％が緊縮財政に反対している。
上記動画では、デモに参加している男性が「財政危機は金権政治家により引き起こされたものだ。奴らがその代価を払わねばならない」と語る。
我が国にも金権政治家がいる。自民にも民主にも。日本も子ども手当などのバラマキにより、財政がひっ迫している。代価は政治家ではなく、我々が払うのである。
写真は殺人を告白するレイ・ゴスリング容疑者(７０)/スカイニュース動画より
英国ＢＢＣ放送の司会者レイ・ゴスリング容疑者が、恋人の末期エイズ患者を殺害したと告白し、問題となっている。
ある地方番組の中、２月１５日に放送した死に関するドキュメンタリーで、「私は人を殺したことがある。若い男で私の恋人。エイズの末期患者だった」と突然、告白を始めた。
名前は相手の家族のこともあり、明かしていないが、医者からは見放され、恋人の痛みに苦しむ様子を見ていられなかったと語る。
医者に二人だけにしてくれと頼み、医者はタバコを吸いに病室を出た。それから、枕を恋人の顔にあて窒息死させたと告白している。
医者が戻ってきた時、ゴスリング容疑者は「彼は亡くなった」とだけ言い、それ以上は何も言わず、医者も何も聞かなかった。医者は分かっていたかも知れないが、医者の関与に関しては何も話していない。
ゴスリング容疑者は、１９７０年代と１９８０年代に調査報道とゲイの権利活動で有名となった。事件は１９８０年代半ばと見られている。
英国では安楽死に限って自殺ほう助罪を免責とする法の運用見直しが検討されている。今回の件を安楽死とみるかは議論の分かれるところであろう。尚、英国には時効はない。ちなみに日本の殺人罪の時効は２５年である。
写真は右翼からジェット燃料が漏れている様子、トーマス・クック社のボーイング757/BackChinaより、他に３枚の写真あり
http://news.backchina.com/2010/2/23/gb2312_78092.html
【イタリア・トリノ】２月２１日、カゼッレ空港を離陸した直後の旅客機から数百ガロン(１ガロン≒4.5L)の燃料が漏れ、カゼッレ空港へ引き返した。２３１名の乗客と機体に損傷はない。
問題が起きたのはパーミンガムへ帰る英国人スキー客を乗せたトーマス・クック社のボーイング757。同機から燃料(ケロシン)が漏れているのを乗客も見ており、その直後にカゼッレ空港へ緊急着陸するとの緊急機内アナウンスがあった。
着陸をすると機内では大歓声と拍手が上がり、乗客らは無事を喜んでいた。滑走路は２時間清掃の為に使用を禁止された。乗客はその日はトリノのホテルへ、翌日、同飛行機でバーミンガムへ無事たどり着いたと言う。
トーマス・クック社では昨年、機体の修理の為に飛び立てず、乗客の中にいたエンジニアに同機を修理してもらい飛行したことがある。乗客はボーイング757の整備士であった。
トーマス・クック社は英国の旅行代理店、トーマス・クックは１８４１年に団体客で鉄道運賃を下げることに成功し、その後、団体旅行を扱うようになる。世界初の旅行代理店と言えよう。ＪＴＢも同社を参考にした。
トーマス・クックは、１８７２年(明治５年)に世界初の世界一周の団体旅行を実施した。この世界一周旅行に自身も参加し、日本を訪れている。トーマス・クックは風光明媚な瀬戸内海の風景を「イングランド・スコットランド・アイルランド・スイス・イタリアの湖の最も良いところだけを取って一つにしたほど美しい」と絶賛。また、近代国家への歩みを始めた日本が英国を手本としており、どこに行っても日本人から友好的なもてなしを受けたことに喜んでいた。孫に土産として人力車を購入した話も有名である。
トーマスクックヨーロッパ鉄道時刻表も有名↓日本語
http://www.amazon.co.jp/gp/reader/4478057915/ref=sib_dp_ptu#reader-link
以下はトーマス・クック社の旅行サイト
唸声
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